新築一戸建て 敷地を調査する方法について。

新築一戸建て をどこに建築するか決まったら、敷地を調査してもらいましょう。

敷地調査は、建築を依頼するハウスメーカーや施工業者に頼むと、手配してくれます。

敷地調査には、主に2つの目的があります。
・法的な規制に関すること
・地質や地盤に関すること

法的な規制に関することには、用途地域、建ぺい率、容積率、高さ制限などがあります。

用途地域とは、都市計画法により、建設できる建物の種類が定められていて、用途が制限されている地域のことです。

大別すると、住居地域、商業地域、工業地域があり、それらはさらに細かく分類されています。

もちろん、住宅を建てられる地域でなくてはなりません。また用途地域の種類で、今後、周辺にどんな建物ができる可能性があるのかわかります。

建ぺい率とは、敷地面積に対し、どれくらいの面積の建物を建設できるかという、割合のことです。用途地域ごとに建ぺい率が決まっています。

例えば、第一種住居地域の建ぺい率は、60%なので、300平方メートルの敷地面積なら、180平方メートルまでの建物が建設できることになります。

300平方メートル × 60% = 180平方メートル

容積率とは、敷地面積に対し、どれくらいの延床面積の建物を建設できるかという割合のことです。これも用途地域ごとに割合が決まっています。

*延床面積とは、全ての階の床面積の合計

例えば、第一種住居地域で容積率が200%の場合、300平方メートルの敷地面積なら、600平方メートルまでの延床面積が可能です。

300平方メートル × 200% = 600平方メートル

ただし容積率は、同じ種類の用途地域でも、道路の幅によって規制を受けます。

それ以外にも、隣地斜線制限や絶対高さ制限など、いろんな規制があるので、事前に調べてもらってください。

次は地質や地盤に関することについてです。

建築予定地が決まったら、地質や地盤についても調べてもらいましょう。

まだ土地を購入していない場合でも、いくつか候補地があり、土地の所有者や不動産屋さんが同意してくれれば、調査ができる場合があります。

地盤調査は、地質図やボーリングなどによって、地層の分布や固さ、地下水脈などを調べます。

この地盤調査によって、建築に適切な基礎工事の構造が決まるため、建設費用にも大きく関係してきます。

家が建てられる土地かどうか、土地の改良が必要か、地震でも大丈夫か、排水は良いかなどが重要なポイントです。

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